将来、日本語教師になりたいという人から次のような相談をよく受けます。
「経験のためにどこか海外で教えた方がいいのでしょうか」
結論から言えば、海外での教育経験は日本で就職するのに必ずしも有利にはなりません。
日本での就職を考えるのであれば必ずしも有利にはならないですし、かえって海外と日本の教育のギャップに苦しむ可能性もあります。
海外経験が必要だと思う背景には、日本語教師の募集には
「要経験」
「経験者が望ましい」
のような条件がつけられることが多いということがあげられます。
確かに、未経験の初心者よりはある程度の経験があった方がいいとも考えられますが、それが役に立つ
経験でなければ意味はありません。
【海外での教育経験が有利にならない理由】
必ずしも海外経験が有利にならない理由は主に次の三つです。
- 経験がその後に役立つ可能性が低い
- 日本で職を得るまでの経済的問題
- 日本社会への適応問題
1〜3は必ずしも全員に当てはまるわけではなく、主に途上国へ行って教える場合です。
（JICAや国際交流基金などの制度を使って海外へ行こうと考えている人からはそもそも相談を受けません）
希望としてあげられる事が多いアメリカやオーストラリアは人気があるため、そもそも未経験ではなかなか採用されません。
その結果、途上国で教えようと考える人が多いようです。
【海外での経験がその後に役立つ可能性が低い】
途上国で教えていた人の経験談を聞くと、
「時間通りに学校に来る習慣がない」
「ノートや鉛筆が満足に与えられていない」
「畑仕事や家畜の世話などの仕事優先」など、
およそ日本社会の教育機関とは異なる経験をしています。
このような経験は貴重ではありますが、日本国内ではあまり生かすことができません。
日本の教育機関では、そのような学習者に日本語を教えるということはほぼありません。
もちろん、途上国で教育にたずさわることはとても尊いことだと思いますが、それを自らのステップアップの「手段」とするなら、あまりいい手段だとはいえません。
日本の教育機関で求められている授業のスキルは残念ながらそのようなものとは違います。
「経験」を生かしたいのであれば、日本の教育事情に似た状況での実践が望ましいです。
その意味で、海外での経験が必ずしも有利になるとは言えません。
【海外からの帰国後に日本で職を得るまでの経済的問題】
経済的な問題も難しいと考える理由の一つです。
よく聞かれるのは、
「日本語教師の給料は現地では高い方だ」
という意見です。
それ自体は間違いないことだと思いますが、具体的な金額を聞くと
「日本円で月収7万円」
程度のことが多く、
「月に3万円程度は貯金ができる」
というような話です。
「日本に帰ってこなくてもいい」のであれば、悪くない条件だと思います。
ですが、日本に帰って来ることを前提に考えれば、経済的には「2年間、月7万円のアルバイト」をした
にすぎません。
日本であれば、頑張れば高校生でも可能な金額でしょう。
月に3万円ずつ貯金したとして、2年間で72万円。
帰国後にすぐ就職が決まるか、あるいは親、兄弟との同居であればこの金額でもなんとか次の職に就くまで生活することができるでしょう。
そうでなければ、ほかのアルバイトをしながら次の職を探すことになります。
結果的に海外を数年ごとに転々とするか、あるいは日本語教育と異なる道へ進む人が多くなります。
【日本社会への適応問題】
海外、特に途上国ではシラバスも教材も特に決まったものがない場合が多いようです。
しかし、日本ではシラバスも教科書も指定され、さらにチームティーチングで時間ごとの学習内容も決められている場合が多く、自由な裁量がききません。
現場ではよく
「●●国ではこのような教え方をしていた」
「●●国ではこうだった」
と、日本の教育にうまく適応できない人も見られます。
このような人は総じて日本語能力試験やビジネス日本語検定のような試験を否定しがちです。
それらの試験についての評価に賛否があるのは理解できますが、日本の大学や企業がそれらの試験のスコアを必要としている以上、それを目的とする外国人は受験せざるを得ません。
そして、日本の教育機関が「教育産業」の性格を持っている以上、学習者のニーズを無視することはできないのです。
【海外経験は必ずしも有利にならない】
教育経験自体はあるに越したことはありません。
しかし、「どこで」という視点も考慮に入れなければ、必ずしもそれ以降のキャリアに有利に働くとは言えないでしょう。
日本では日本の社会や教育のシステムに合致した教育実践が求められます。
それに適応できなければ、せっかくの経験を生かせることにはなりません。
これらのことを十分に認識した上で、それでも海外で教えたいのであれば、それも選択肢の一つだと言えます。
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